（「国際開発ジャーナル」３月号に掲載）
Ｊａｐａｎ－Ｗｏｒｌｄ　Ｔｒｅｎｄｓ代表
河東哲夫

まだら模様の中央アジア各国情勢　
　独裁的権力をふるったニヤゾフ大統領が急死したトルクメニスタンでは、２月１１日に大統領選挙が行われ、ベルドゥイムハメドフ現大統領代行が選ばれて、公安機関の力を背景にニヤゾフ時代の内外政路線をほぼ継承している。キルギスは、アカーエフ大統領時代に選ばれた議会が既得権益保持にこだわり情勢を不安定化させているが、内乱状態になることは彼ら自身ばかりでなくロシア、周辺諸国が望んでいない。
　
ウズベキスタンは１月２２日に大統領の任期が終了するのに、大統領選挙は１２月ということに今のところなっており、この奇妙な法的真空期間をどうするのか、そしてカリモフ大統領の統治はこれからも続くのか、という問題に答えが示されていない。但し国内は、強権政治で安定が維持されている。タジキスタンはラフモノフ大統領が昨年再選されたし、内戦が終わって経済が回復しつつあるため、中央アジアの中では成長株になってきた。
　
そして石油価格高騰の恩恵を享受するカザフスタンは域内随一の経済大国にのしあがり、昨年再選されたナザルバエフ大統領はこの１月には新内閣を発足させて、権力基盤を確固たるものとした。現時点では中央アジアの中で最も対外的イニシャティブを取れるだけの余裕と力を持った国となっている。
　
　こうして中央アジアは今年、各国まだら模様の中で大崩れはしない、しかし特定の方向で何かがまとまって大きく進むこともないだろう。他方アフガニスタンではタリバン勢力が復活しつつあり、彼らが中央アジアのテロ勢力への支援を再開すると、ウズベキスタン、タジキスタン、トルクメニスタンがその脅威にさらされやすくなる。その場合これら諸国は、民主化、市場経済化の改革をいっそう控え、強権によって治安と安定を維持する方向を取るだろう。

中央アジアを考える上での基本的な諸要素　
　このような中央アジアに対して日本がどう臨んでいくかについて述べる前に、この地域の基本を復習しておきたい。
　まず、中央アジアは「アジア」という名がついており、かつ我々と同じような顔をした民族がいるものの、東アジアの儒教文明とは異なる文明圏に属しているということだ。彼らはメソポタミヤ、ペルシヤの流れ、そしてトルコ、モンゴル等遊牧民族の流れに属している上に、ロシア帝国、ソ連の支配を受けて、そのメンタリティーは我々とは似て非なるものになっている。
　
　次に、旧社会主義諸国と言うと我々はすぐ、民主化・市場経済化というスローガンを条件反射のように口に出すが、民主化は利権闘争、市場経済化は格差を助長するので、短期的には社会を不安定にする、ということだ。そして国民の大多数にとっては、民主主義より明日のパンが公平に分配されることの方が大事なのだ。かと言って、現在の社会構造のままで我々が援助を行えば、既得権益層の権力保持を助け、改革を遅らせてしまうのだが。
　第三に、中央アジア諸国が感じている安全保障上の不安を解消しない限り、彼らは対ロシア依存をやめられないということである。安全保障上の当面の不安、脅威は、アフガニスタンにある。アフガニスタンでの情勢が安定しないと、中央アジアからインド洋へ出る商業ルートの設定もできないし、ロシアの軍事力への依存も解消できないということだ。

日本の政策―――これからどうする？　
　日本は、ソ連が崩壊して数年後の９４年頃には対中央アジア外交を本格化させた。９７年には橋本総理が「シルクロード外交」を明らかにし、中国、ロシア、南西アジア、中近東に挟まれた戦略的地域である中央アジア、コーカサス地方への影響力拡大競争、そしてエネルギー資源獲得競争に参入する姿勢を明確にしたのである。そして昨年８月には小泉総理がウズベク、カザフ両国を訪問して、これらの成果を固めた。日本の地位は中央アジア５カ国で高低があるが、平均すれば高いところにつけたと言っていい。
　
　そして２００４年に始まって以来、昨年は東京で外相会合を開くにまで至った「中央アジア・プラス・日本」という協議フォーラムは、中央アジアの目を上海協力機構などの狭い地域協力から広く世界に向けるものとして、また中央アジアが将来ＡＳＥＡＮのようなまとまった存在となることを慫慂するものとして、非常に貴重な存在である。

　中央アジア問題の本質は、ソ連崩壊の後始末なのであり、その点、現在に至るも世界の紛争の種となっている地域を生み出したオスマン・トルコ帝国崩壊の轍を踏まないようにしなければならない。新しい独立国で大国が無益な勢力争いを起こさないように、中央アジア地域の安全を集団で保障できるように、これら諸国の指導者が自分で国内の経済発展と民主化を推進するように、そうした環境、仕組みを作ることが対中央アジア政策の目標となるべきだ。また中央アジアが将来、ＡＳＥＡＮのようにまとまり独自の発言力を持つようになれば、この戦略的な地域において日本外交の得難きパートナーとなるだろう。

　日本は現在、ユーラシアに「自由と繁栄の弧」を作ることを政策として掲げるに至った（昨年１１月３０日、国際問題研究所における麻生外相スピーチ）。繁栄は安定を生み、生活水準の上昇は国民の権利意識を高めて自由と民主主義を生む。また貧困がテロリストを生むことも防止できる。それは他ならぬ明治以後の日本や戦後の韓国が証明していることで、ユーラシア大陸の知識階級の一部には強い訴求力を持つ。
　
　米国、ＥＵは民主主義、市場経済の原則を、日本よりも更に前面に出す。もっとも彼らの内部も一つにまとまっているわけではなく、人権が改善されない限り援助を差し控えるべしとする原則派から、反テロ闘争等のためには中央アジアを「エンゲージ」（善導）していくべしとする現実派まで様々ある。
「自由」、「民主主義」という言葉は、開発途上国の支配階級にとっては社会を不安定化させ、レジーム・チェンジをもたらしかねない危険なものでもある。学生でさえこれらの国では、性急な民主化よりも安定の維持の方を重視している。そして大衆にとっても、民主主義より明日のパンの方が重要なのだ。従って、民主主義、市場経済、コンプライアンスなどという原則は無視して、既得権益を差配している現在の政府に取り入ろうとする諸国もある。

　日本では、中央アジアについて特定の立場を強く推進しようとする民間の動きはないので、政府は原則と現実の間でバランスを取りながら、総じてエンゲージの政策を取ってきている。「自由と繁栄の弧」も、そのような政策の範囲内にあるだろう。これはいわば山の上に翻る旗印であり、麓の平原では状況の展開に即した現実的な政策を展開していくことになるだろう。

　自由とか民主主義に加えて、日本はもう一つのセールス・ポイントを持っている。それは、中央アジアの独立性の維持と発展、中央アジアの結束の強化は、これら諸国の利益にだけでなく、日本外交の利益にもぴったり一致するということである。つまり、日本はこの地域で、「私心」を持たない仲介者の役割を果たすのに最も適した大国なのである。
　では、具体的にはどんなことができるのか？　

中央アジアをＡＳＥＡＮのように
　「中央アジア・プラス日本」に類する動きは米国、ＥＵも別個に開始した。従ってロシア、中国なども包含してこの地域の経済発展や安全保障を話し合う、アジアで言えばＡＲＦ（ＡＳＥＡＮ地域フォーラム）、欧州で言えばかつてのＣＳＣＥ（全欧安全保障協力会議。１９７４年。米国、ソ連も加わって、欧州の国境の現状を認め、信頼醸成措置を定めた）のようなものを創っていってもよかろう。
　
　但し関係諸国が口先だけで中央アジアの安全を保障しても意味は薄いのであり、実際の脅威をあらかじめ減殺しておかなければならない。それは何よりアフガニスタン情勢の安定化である。また経済面においては、道路整備や電力網整備等、中央アジア諸国の経済関係緊密化に資するような案件にＯＤＡを集中的に振り向けていくことも必要だ。
　
　現在、ウズベクのカリモフ大統領とカザフのナザルバエフ大統領の間に、信頼関係が復活しつつある兆しがある。仲が悪いと言われる中央アジア諸国も、権力保全のためには協力するし、また鉄道、電力、郵便などの実務では緊密な連携が日常的に行われている。中央アジアがＡＳＥＡＮのようになることは、時間がかかるとしても決して夢ではない。
　
　最後に、次のことを言っておきたい。どのような「戦略」を考えるにしても、現地の利権・人脈構造を無視したものは短命に終わる。また美しい戦略を提案しても、日本政府にロシア語や現地語をマスターした要員が足りない現状では、相手を説得したり、スキームを運営していくこともできはしまい。「戦略」は自分の身の丈も見て、作らなければいけないのだと思う。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（了）