（０５，１２　ＧＬＯＣＯＭ　ホームページhttp://www.glocom.ac.jpに掲載）

　現在のアジアは、ジョゼフ・ナイの言う「中国の再台頭」を軸に、数百年に一度の大変動に直面している。アジア・バロメーターはそのようなアジアを客観的なデータを使って議論することを可能にする、願ってもないプロジェクトである。日本は、アジアの中では言論及び学問が最も政府から独立している国であるので、アジア・バロメーターの数字もイデオロギー的な偏向は蒙っていない。従ってこれは、世界に対する日本の非常に大きな知的貢献になるだろう。

「東アジア文明」の諸様相

　これまで、アジアは西欧より多様性がはるかに大きいからＥＵのような集合体は作れないだろうと言われることが多かった。しかし、貿易においては域内貿易の比率は全体のほぼ５０％を占めるに至り、日本、韓国、台湾、香港、シンガポールはもちろん、上海、北京のような中国本土の大都市に至るまで、その近代的な外見、広汎な中産階級の存在、青年層の個人主義的な行動様式、そしてポップ・カルチャー等は共通の様相を次第に呈してきている。その様は、新しい「東アジア文明」が生起しつつあるのではないか、と思わせるものがある。かつては中国文化を中心に東アジア文明と称し得るものが確かにあった。今回は、中国や韓国の伝統文化をベースに、日本や欧米の現代文化、ポップ・カルチャーの強い影響も受けて新しい「東アジア文明」が形成されつつあるのかもしれない。
　「反日主義」が云々される反面、中国では日本の温泉が人気を博したり、北京でも日本系コンビニで買い物をするのが新しい中産階級のステータス・シンボルになっている。ポップ音楽や映画においては、東アジア諸国の間におけるコラボレーションはもはや珍しいことではない。村上春樹は、急速に進む近代化の中で個人主義的風潮を強める東アジアの青年層の心を強くとらえている。韓国の若手作家キムヨンスが本年２月に東京で講演したが、その中で彼は、かつて村上の作品を読んだ時、上から押しつけられた立場とは全く異なる個人としての視点というものがこの世にはあり得ることを発見し、それ以来歴史、時事問題等すべてを自分個人としての観点から捉え直そうと努めてきたこと、これは「３，８，６世代」という言葉に代表される韓国の青年世代に共通した考え方となっていることを述べていた。
　そこで本日は、アジア・バロメーター２００３年版を使って、東アジアで同質な文明が果たして生起しつつあると言えるのかどうかを検証してみたい。アジア・バロメーターは時事問題についての世論調査というよりは、政治関係の基礎となる都市住民の生活感覚をむしろ質問の主対象としているため、このような問題を論ずるには最適のデータを提供しているのである。
　

「東アジア文明」の成立を助ける要因、妨げる要因ーーーアジア・バロメーターから

　まず、「東アジア文明」成立にとり肯定的な諸要因を、アジア・バロメーターから挙げてみよう。猪口教授は２００３年版の中の論文「アジアの１０カ国における社会資本」の中で、アジアを儒教圏、旧英領植民地圏、旧社会主義圏に分類しているが、アジア・バロメーターの結果はこの分類を見事に支持している。「儒教圏」たる日本、韓国、中国、ベトナムでは猪口教授の言うＳｏｃｉａｌ　Ｃａｐｉｔａｌーー「社会のまとまり」とでも訳そうかーーとして、他者への信頼感の高さが際だっている。つまり「他人の大多数は信頼して構わない」とする者の率が韓国で５５％、中国で４６％、日本で３７％、ベトナムで３６％に及んでいるのである。（第９問）
　第２に、東アジアにおける都市文化が類似してきたことの一例として、都市住民の多くが自分を中流に属するものとして捉えていることが挙げられる。自分の生活水準を「普通の水準」と考える者は、韓国で７２％、中国で７１％、日本で６０％（いずれも大都市での調査）であり（日本語版５４頁、図１）、しかも現在の生活への満足度が高い（同５９頁図３）。
　第３に、東アジア諸国では宗教にこだわる度合いが低い。自分が所属する集団のうち重視するものとして宗教を挙げる者がマレイシアでは６５％、インドでは５７％に達しているのに、ベトナムでは１９％、韓国では１８％、日本では４％、中国では３％のみなのである（第１７問ー１）。これは、マレイシア、インドなどの多民族社会に比べれば、東アジアの諸国は同質性が強く、宗教が相異なるケースが少ない、または宗教が異なっても他に共通した要素が多いことに起因するものだろう。従ってこれは、東アジア諸国の社会においては文化的な寛容性が強いことを意味するより、それぞれの社会において同質性が強く結束をはかりやすいことを意味しよう。但しこのことは、「東アジア文明」を成立させる上では中立的な作用しか及ぼさないかもしれない。
　第４に、東アジア諸国は他のアジア諸国において良好なイメージを持っている。アジア全域において、「自国に良い影響を及ぼしている国」として挙げられるのは、日本が５７％、中国が４７，７％、韓国が４４，７％で、この三カ国が上位３位を占めている（第２０問）。これも東アジア諸国が直ちに結束することを可能とするようなものでもないが、他者の目には東アジア諸国が多くの美徳を備えた共通の文明圏と見えているのかもしれない。
　他方、「東アジア文明」の成立などはまだまだと感じさせる要素も、アジア・バロメーターからは発見することができる。第１に、自分達を「アジア人」であると意識する度合いが国々によりまちまちである。ベトナムでは８４％、韓国では７１％、日本では４２％の者が自分達を「アジア人」と位置づけているのに対し、中国ではその割合は僅か６％に止まっているのである。また日本、韓国でも青年層、及び教育水準の高い層において、自分を「アジア人」と位置づける者の比率は低くなっている（第１６問ー１）。
　西欧においては囲い込み等により人々が都市に移住するにつれて、出身地域その他の集団への依存度が希薄になっていった。このことの是非は別にしてこれを社会の近代化と名付けるならば、東アジアにおいては日本のみがこの点先を行きすぎた感があり、他の東アジア諸国との相互理解を難しいものとする可能性がある。第１６問ー２の結果が示すように、日本以外のアジア諸国は全て地縁を重視する者が８２％以上にのぼり、青年層においてもその数字は高いのに対し、日本では５２％になっている。
　また権威主義から決別している度合いも、日本が際だって高い。中国では都市住民の９１％が中央政府を信頼しているのに比し、日本では１８しか信頼を寄せていない（第２１問。但し韓国でも２２％。ベトナムは不明）。東アジア諸国の大都市は表面では共通性を強めてきたが、住民のマインドには未だかなり大きな質的な差があるということである。他面、日本は自国社会の近代性が持ついくつかの長所、即ち言論の自由、人権等を、東アジアの地域協力を進める上で、自国の魅力としてその外交資産とすることができるのである。
　「東アジア文明」の成立にとりもう一つ不利な要因は、他ならぬ東アジア諸国の国民同士が反発しあっているということである。第２０問の結果が示すように、韓国において日本はアジア諸国中最もイメージが低く、中国においても日本は同じく下位にある。他方、中国は日本においてアジア諸国の中では最も低い評価を受けており、韓国、ベトナムにおいてもそのイメージは下位にある。また韓国も日本においてアジア諸国の中では最も低い評価を受けている。
　
以上まとめると、日本、韓国、中国、ベトナムの東アジア４国は、儒教圏としての伝統を共にするのみならず、産業化の進んだ地域としてライフ・スタイルとマインドにも共通の要素が現れてきている。他方、表面的な共通性を一皮むけばそこには発展のテンポの違いが生み出したマインドの違いや歴史が残した相互猜疑心等が見られるのである。アジア、特に東アジア諸国はこれまで言われてきたよりは同質性を有する地域である。しかし、それが「東アジア文明」のような形を取るには時間が必要である、ということだろう。以上、このようなことは従来も論じられてきたが、アジア・バロメーターは議論を直感からデータの世界に移した。アジア・バロメーターはこれから幾多の貴重な観察、そしてその観察に基づく政策イニシャティブを生み出していくに違いない。