ここで話は現代国際金融の中心的な存在、米国の連邦準備制度FRB（中央銀行）設立の経緯に移る。１９世紀末の米国経済の飛躍的発展においては、欧州の資本、中でもユダヤ系の資本が大きな役割を果たしたもののようで（統計は見たことがないが）、この頃米国に生起した「投資銀行」の多くはユダヤ系である。米国では１９０７年に金融恐慌が起きるが、当時米国に中央銀行はなかったので（既に述べたように中央銀行は２回設立されていたのだが、通貨発行の権利を確保しておきたい州の抵抗などで、２回ともつぶされている）、金融救済の負担はモルガン系などの大銀行の肩にかかってきた。すっかり大きくなった米国経済の金融は民間だけでは背負いきれないということで、1913年設立されたのがFRBである。これは、数名の議員が音頭を取り、大銀行(欧州のものも含め)を巻き込んで1913年12月、Federal Reserve Actとして成立したのである。

米国人、特に実業家は政府による統制、政府への力の集中を嫌う。自分たちの取り分が少なくなる上に、いろいろの規制を課せられて手を縛られ、課税までされるからである。そのような事情もあって、１９２９年以後の大恐慌においては連邦準備制度が活用されることはなかったのだが、戦後２００８年リーマン・ショックの時には米国のみならず、世界中にドルで救済資金を提供する、「世界の中央銀行」として立ち現れた。その間、ユダヤ系の人々はFRBの中枢部、そして大規模商業銀行の幹部として、枢要の役割を果たしてきた。その全貌はわからないし、欧州のユダヤ系ネットワークとの相互関係もわからない。

しかし世界のユダヤ系が一丸となって米国を牛耳り、邪な目的を追求している――というわけではなかろう。「ユダヤ人」というのは、かなり相対的な概念で、人種的には随分混淆している。彼らが世界で一つにまとまっているはずもなく、ユダヤ人同士でも敵はいるだろう。また何人かで緊密な利益集団を形成しているかもしれないが、その中にはアングロサクソンも中国人もいることだろう。
かいつまんで言えばこんなことになるが、もう少し詳しく見てみよう。

（１９世紀末、米国経済の急成長）

１９世紀末、欧州からの移民の大波で、米国は人口、資本規模とも大幅に膨らんだのは、前号で述べたとおり。"The Rise and Fall of American Growth: The US Standard of Living since the Civil War" （Robert Gordon 2015）によれば、19世紀末の革新はすごかった。電気、家電による家事の容易化（これで、１９世紀までの主要な就職先だった召使、女中という職業が不要になった）、電話の普及は距離の意味をなくし、鉄道網の発達で、これを使ったSEARS社の通信販売が急成長した。ハイウェーの発達で電子商取引アリババが急成長した現代の中国を髣髴とさせる。そして自動車に至っては、1900年アメリカ人は世界の自動車の78％以上を所有していた。

こうしてモノの生産は急増したのだが、その取引を支える通貨の面で、米国は何度もつまずくことになる(今でもつまずいている)。竹森俊平氏の「世界のデフレは３度来る」によると、米国は１８７３年「鋳造法」を実施して金本位制に移行したため、デフレ圧力に苦しめられることとなった。1875年から1896年にかけてのアメリカにおける平均の物価下降率は1.7％で、同時期のイギリスの平均0.8％を大きく上回る。

これを救ったのは、南アフリカで大規模金鉱山が開発されたことによる金供給の急増である。同じ竹森氏の本によると、1896年から1906年の間に米国のベースマネーは２倍、マネーサプライは約３倍になり、1890年を100とした指数で見た一般物価水準は、1896年には87くらいに減少していたのだが、マネーサプライの増加を反映して、1906年には106、1896年から1906年までの10年間における物価上昇は、もっとも望ましい、平均２～３％台のマイルドなインフレとなった。

(１９０７年金融恐慌)
それでも、これはバブルを生んだ。Economist誌(２０１４，４，１２)によると、南北戦争後、銀行が急増し、1907年には2、2万を数えていた。Trust　Companiesという部類は準備率５％（普通の銀行は２５％）と規制が緩かったので、融資をあふれ返させることとなった。

１９０７年には金融恐慌が訪れる。米国にとって初めてのことではなく、１８世紀以来、米国は何度もの金融恐慌に見舞われている。しかし、１９０７年のは経済が大型化してから初めてのもので、危機意識をかきたてるものがあっただろう。

1907年の金融恐慌は、大手信販会社が産銅株の仕手戦で破綻したことがきっかけだが、19世紀以降、鉄道債の引受業務などで躍進した投資銀行も大打撃を受けた。株価下落で、銀行取り付けが始まり、全国的に現金不足が起きた。この金融恐慌のために、1907年から1908年にかけてGDPは１１％縮小する。モルガン財閥の当主J.P.モルガンは大手銀行を糾合して危機を乗り切るが、「最後の貸し手」となってくれる中央銀行的な存在が必要だという認識が共有されることとなった。

他方、マスコミが投資銀行と保険会社の利益相反取引や乱脈経営を暴露したため、金融業者は社会的信用を失った。その結果、産業革命以来続いた経済自由主義はしばし終わり、革新主義ないし進歩主義の名のもとに規制強化を受け入れる雰囲気が醸成された。政府は5億ドルの公的資金を救済で注入したが、1908年にはネルソン・アルドリッチ上院議員等の主導下、The National Monetary　Commissionを設立し、金融恐慌回避のための欧州の金融体制を調査し始める。欧州ではほぼ軒並み、「中央銀行」が金融恐慌回避のための防波堤になっていた。

(ジキル島の会合)
　これを受けて1910年11月、有名な「ジキル島の会合」が行われる。ジキル島とはジョージア州の大西洋岸にある避暑地。モルガン等、金持ちの別荘がひしめく。例の「ジキルとハイド」のジキルJekyllと同じ綴りなので、益々秘密めいて聞こえる。

11月22日の夜、隠密裏にここに集まったのは上記、The National Monetary Commissionの長として、FRB設立の音頭を取っていたネルソン・アルドリッチ上院議員、財務省のAbram Piatt Andrew次官補、前号で紹介したユダヤ系大財閥Kuhn Loebを代表してPaul Warburg（この９年前にドイツのハンブルクのWarburg銀行本社から移住してきたばかり。欧州諸国の中央銀行のノウハウを米国に持ち込み、FRBの具体案を起草した中心人物とされる）、ニューヨークのNational City Bank頭取のFrank A. Vanderlip、J.P.Morganにも近いHenry P. Davison、同じくモルガン系大銀行First National Bank of New Yorkの頭取Charles D. Norton、同じくJ.P. Morganを代表してBenjamin Strong の面々であったそうだ。ウィキペディアによれば、彼らはマンハッタンの対岸、Hobokenというしがない駅から貸切列車で鴨狩に行くというふれこみで出発する。アメリカ人がよくやる「合宿」(retreat)。辺鄙なところに集まって数日間一緒に過ごし、雑務に煩わされずに大事なことを議論、決めていくのだ。

このジキル島の会合はよく、「ユダヤ資本の陰謀」の典型であるかのように批判される。ユダヤ系大銀行の代表たちが集まって、金融危機の際には自分たちの銀行を国の金で救済する連邦準備制度なるものをでっちあげたというのである。「ジキルとハイド」の二重人格を思わせる「ジキル島」という名称も良くない。しかしそれは、ユダヤ人を批判するための誇張で、実際には前述の通り米国の金融制度整備のための調査団は2年前から欧州に派遣されており、ジキル島の会合はその調査の中心人物だったネルソン・アルドリッチ上院議員の呼びかけによるものだったからである。

アルドリッチはこの頃実に30年にわたって議員を務め、米国の財政・金融制度の整備に大きな功績を上げた人物であるが、アングロ・サクソン系中流の家柄で、ユダヤ系ではない。ロックフェラー家と姻戚関係を持つに至り、孫はネルソン・ロックフェラーである。ロックフェラーをユダヤ系とする人もいるが、宗教的にはフランスのユグノー出身の家柄である。
　それでも、ジキル島会合での顔ぶれは、欧米主要金融財閥を網羅していた。「マネーをうみだす怪物」（エドワード・グリフィン）によれば、それはモルガン、ロックフェラー、クーン・ローブ、ロスチャイルド、ウォーバーグという面々である。

ジキル島での会合で得られた合意は、実質的に金本位制から離脱し、管理通貨制に移行する意味を持っていた。こうすれば、通貨供給量も増え、金利も低下するだろう。もっともその後間もなく第1次世界大戦が始まり、米国は空前の貿易黒字を収め、世界中の金をかき集めることとなったので、金本位制のままでもよかったのだが。

（ウォーバーグの青写真）

管理通貨制度、つまり金の裏付けのない紙＝紙幣をどのように管理するか――ここでは、同種の経験で先を行っていた欧州の例が参考とされた。前記アルドリッチ議員は調査団を欧州に送っていたし、前記ポール・ウォーバーグは欧州から米国に移住していて、中央銀行設立運動を始めていた。竹森俊平氏の「世界デフレは３度来る」によれば彼は、当時のアメリカの金融システムが抱える問題と、その問題が中央銀行制度を持ったヨーロッパにおいてはどのように解決されているかを検討した短い覚書を作成した。前回言及したユダヤ系大銀行家ジェイコブ・シフは、「君はアメリカ人の心理が判っていないよ。彼らはアメリカに中央銀行ができることを絶対に認めないだろう。」と言ったそうだ。

そして同じ本によれば、ウォーバーグは大銀行のナショナル・シティ・バンク頭取ジェームス・スティルマンにも、中央銀行を作ることの効用を説いた。「あなたの銀行はあまりにも大きく、またあまりにも強力すぎます。スティルマンさん。今度、金融恐慌が来たときには、あなたはご自分の責任がもっと小さかったらよいのにと思うことでしょう。」と。スティルンマンは、「アメリカにとって『中央銀行』など過去の遺物だ、将来の銀行システムはアメリカ型で発展していくだろう」といったことを怒鳴り散らしながら部屋を出ていったそうだ。でありながら、ジキル島の会合には同銀行の後の頭取Vanderlipが出席している。

（ウォーバーグ家の悲劇）

　少し脱線するが、ウォーバーグ（Warburg）という家柄は、ヨーロッパの歴史を体現しているところがあって、劇的である。このシリーズの前の方でも述べたように、Warburgの祖先はヴェニスで銀行業を営んでいたユダヤ系のDel Banco家であった（Wikipedia）。これがヴェニスとハンザ同盟商圏を結ぶ通商路の途上、ドイツのWarburgに定住して銀行業を営んだからWarburgという名を名乗るようになった。

　前述ポール・ウォーバーグは、その末裔。彼は1901年、弟のフェリックスとともに、米国に移住すると、欧州のロスチャイルド財閥の資金をクーン・ローブ商会に持ち込んでパートナーとなる。そしてクーン・ローブ商会のオーナー、ソロモン・ローブの娘ニーナと結婚している。弟のフェリックスも、クーン・ローブの代表ジェイコブ・シフの娘フリーダと結婚、ここに欧州のWarburg財閥は米国のクーン・ローブと緊密な関係を作り上げる。

ポールは後に、米国代表団の一員としてヴェルサイユ講和会議に出席するが、ドイツ代表団には兄弟のMax　Warburgが加わっていたそうだ。
そしてそのMaxのWarburg家に悲劇が訪れる。欧州Warburg家は本拠をハンブルク近郊のAltonaに置き、欧州有数の投資銀行となっていたが、当主Max Warburgはナチ政権の初期、中銀Reichsbankの政策委員を務め、ナチに資金を出していた世界的な化学企業I.G.Farben(ユダヤ人を虐殺した毒ガスを製造したとされる)の取締役も務めていた。

ナチの横暴が本格化した1938年までにはMax等、Warburg家の主要メンバーはドイツを脱出するが、彼の母と二人の娘はアルトナに残り、ユダヤ人として集団収容所で亡くなったとされる。アルトナ、ナチ、ユダヤ人と言えば、フランスの思想家サルトルの戯曲「アルトナの幽閉者」を思い出す。もしかすると、サルトルはWarburg家の歴史にヒントを得たのかもしれない。

なお、Warburgは長らく欧州金融界の雄であったが、1995年にはスイスの銀行に買われ、今ではUBSの一部になっている。Warburg財閥はナチの時代、ユダヤ人の資産をスイスに送って隠匿する手助けをしたと思われ、今でもスイスの銀行にこの資産は保管されているとされる。

(FRBはユダヤ人の金融支配の道具なのか？)

　では、話しをまた1910年代の米国に戻す。ジキル島の会合での合意はFederal Reserve Act法案となり、議会ですったもんだの争論のあげく、やっと1913年12月、別の形で採択される。

この時の経緯はまだよく調べてないが、FRBに既得権益を奪われかねない州の銀行からの反対は大きかったようだ。州の銀行にしてみれば、紙幣の印刷権をFRBに取り上げられてしまう。そして、利子率をFRBに統制されるようになる他、他の面でも干渉を受けることになるだろう。つまり、危機の時にはFRBは必要なのだが、平時にはいて欲しくない存在なのだ（だから、州の銀行との妥協として、Federal Reserve Actは12の州の大都市、つまりBoston, New York, Philadelphia, Cleveland, Richmond, Atlanta, Chicago, St. Louis, Minneapolis, Kansas City, Dallas, and San Franciscoに中央からの独立性の強いフランチャイズのようなFederal Reserve　Bankを設け、彼らが地元のためのドル紙幣を印刷、供給、利子率も設定することにした。今でも地方のFRBはドルを印刷している。但し、中央の連邦準備制度による統制権は強まっている）。

この法律に反対する連中が用いたプロパガンダが、「FRBは、『ウォール街の連中』（つまりユダヤ人ということ）のためのもの」ということだったのだろう。

(1929年大恐慌でFRBは役に立ったのか？)

　では、FRBは通貨価値を保持し、景気を維持する上で役に立ったのか？　その答えは、「1929年大恐慌の時には無力。しかしリーマン・ショックの時には決定的な役割を果たした。両者の間では、FRBの役割についての大きな考えの差があり、後者では米FRBは世界の中央銀行とも言える機能を果たした」というところだろう。
　まず、そもそもドルの価値だが、これは消費者物価上昇で割ると、1913年に比して25分の1に低下した（https://www.measuringworth.com/uscompare/relativevalue.phpで計算してくれる）。そして景気については、FRBは1929年大恐慌の原因をむしろ作りだしてしまったのである。どういうことかと言うと・・・・・・

　それは、当時の「超大国」英国が仕掛けたことである。英国は第1次世界大戦のあと1925年、金本位制に復帰するのだが、その際、ポンドのレートを高く設定しすぎた。このため貿易赤字になり金が流出、ポンド危機に陥る。そこで欧州は米に利下げを強要したのである。圧力に屈した米FRBは公定歩合を４％から3.5％に引き下げた。なぜ素直に言うことを聞いたのかは、わからないが、米FRBは市場から大量の国債を買い入れることで大量の資金を市場に流した。これが株式投機とその後の大暴落を招いたとされる。

暴落が起きた1929年10月24日、大騒ぎのウォール・ストリートから静かに立ち去った見学客は英国のウィンストン・チャーチル。彼は1925年、英国が金本位制に復活した時の蔵相で、彼が主張したポンド高がめぐりめぐって大恐慌を引き起こしたのだが、偶然か知らぬが、彼はその現場に居合わせたのだ。これで、米国が英国に成り変わって超大国になるのを邪魔してやった、と会心の笑みを浮かべていたかどうか。いずれにしても、当時の米国は、現在の中国に似た立場にいて、落ち目の横綱に変わり身を食って優勝を逃す大関のようなものだったのだ。

　で、この大恐慌の時、FRBは何をしていたのか。ミルトン・フリードマンの「米国金融史」第7巻によると、29年10月の株価大暴落直後、ハリソン率いるニューヨークFRBは独自の判断でナショナル・シティ・バンク等から公債を買い上げ（買いオペ）を行い、民間銀行の預金準備を増大させた。しかし、中央のFBRはニューヨークFRBに懲罰を科し、同FRBはこれに屈服。そして10月28日頃までは大手銀行も下がる一方の相場を買い支える方向で動いていたのが、損失が膨らむ一方であるのに顔色を変え、保有株をたたき売り、翌29日の再暴落を引き起こす。以後、FRBは通貨量が次第に減少するに任せる政策を取り、銀行預金取り付け、そして銀行倒産が相次ぐこととなった。

　第2次大戦後のFRBの行動については、編年で調べてはいない。目に付くのは、1970年代に表面化した「スタグフレーション」に対し、FRBは景気刺激よりもインフレ退治に主眼を置いたことだ。カーター大統領末期からレーガン大統領期にFRB議長を務めたヴォルカーは、２０％もの高金利を設定。これによってインフレは抑制できたが、財政赤字・貿易赤字の「双子の赤字」を膨らませ、1985年のプラザ合意でドルの急落を引き起こすこととなる。

　そして2008年のリーマン危機では、FRBは不良資産を大量に買い上げて民間金融機関を救済するとともに、欧州の中銀にドル資金を大量に供与して対外経済活動の停止を防ぐ。ここでは、FRBは世界の中央銀行として立ち現れてきたのである。それはIMFを設立したブレトン・ウッズ会議で、英国代表のケインズが主唱した、世界中銀型のIMFを想起させる。この時ケインズは、バンコールという新通貨をIMFに発行させて国際基軸通貨とすること、そしてバンコールを増発することで景気も刺激することを提案したのである。米国はドルを国際基軸通貨とする案を推進したのだが、それでは国際通貨の主導権を米金融当局に握られてしまう、それを妨げようとしたのがケインズ案だった、ということになる。
そして今皮肉なことに、ケインズ案はドルとFRBを道具立てにして甦った。

今でも、「米国、いや世界の金融はユダヤ人に牛耳られている。米国FRBはその司令塔なのだ」ということを言う人たちは後を絶たない。確かにFRB議長のジャネット・イェレンはユダヤ系ポーランド移民の娘だし、副議長のスタンレー・フィッシャーはジンバブエ生まれのユダヤ人だ。代々の議長も、ユダヤ系が非常に多い。世界各国の中銀総裁にも、ユダヤ系は多い(黒田総裁は違う)。

しかし、世界金融の現場にいる人たちの話しを聞いてみても、ニューヨークやロンドンの金融界はユダヤ一色ではない。ここではアングロ・サクソンもアイルランドもレバノン（古代のフェニキア人の子孫）もインドも中国も、カネに目がない人間ならあらゆる人種が蠢いている。パリパリの英国貴族でも、子息はロンドンのシティーで働いている例を知っている。

ユダヤ人は教育にカネをかけるし、彼らの二分法思考は人を論破するのに有効なので、金融界で活躍する者は多く、それなりに世界で人脈を形成しているが、一丸になって世界支配の陰謀を企んでいるわけでもない。　　　　　　　　　　　　　　　　（完